2009年 03月 01日
No.538 3月1日(日):フィットネスお悩み相談Vol.76 |
★このブログは毎日更新予定です(意気込みレベル)。
※毎週日曜日は「フィットネスお悩み相談」をお届けしています。
【今回のお悩み内容】
「パーソナルトレーナーとして独立することを考えています。遠藤さんは『フリーのパーソナルトレーナー』に否定的だとお聞きしましたが、何故でしょうか?」
【現場たたき上げの遠藤からのアドバイス】
答えは簡単です。それは、業界の現状がその段階にないからです。
最近はこのように業界の若手から、自分の進路について質問を受けることも多くなりましたが、少なくとも20代のうちは、組織に入り、社員として多少、不自由な環境の中で実力を発揮する能力を磨くことを勧めています。
ちなみに、私は「独立してパーソナルトレーナーを目指す」という考え方に賛同できないだけでなく、各クラブが「フリーのパーソナルトレーナー」を採用することにも疑問を持っています。
今、当業界に必要なのは「パーソナルトレーナー」ではなく、ビジネス思考、マネジメント思考を持った「ビジネスリーダー」です。「パーソナルトレーナー」の需要は認めているので、その場合はフリーに依存するのではなく、社員を「ビジネス思考を持ったパーソナルトレーナー」に育てればいいと考えています。
にも関わらず、多くのクラブが、「パーソナルトレーナー」を外部に求め、そこからの歩率収入に期待するというセコイ考えを持ち、自社社員はといえばロクに教育もせずに、事務所で数字管理をやらせています。
こんなことだから、物事がどんどん誤った方向に流れていくのです。
フィットネス参加人口が3%しかいないというのは周知の事実です。
そして、パーソナルトレーニング受講者はクラブ会員の3%前後というのも事実です。
ということは、パーソナルトレーニングの需要は「0.0001%」、つまり、「10,000人に一人」です。
独立やフリーを喚起する人は、この現実が見えているのか疑問ですし、くれぐれも、発言は将来の職業性まで責任を持って行なってほしいと思います。
また、社会人としてもビジネスマンとしても実力希薄な20代中盤で独立などをしては、「本当の実力」を持った人からは能力を見透かされるだけだし、本人の将来も(今は明るくても)暗くなるばかりだと思います。
サーキットジムや専門ジムへの転身も流行しているようですが、私に言わせてもらえば、これらのサービスはすべてフィットネスクラブ内で吸収できるものであり、フィットネスクラブが満足なサービスを提供できないから、お客様がそういった箇所へ逃げだしているだけです。
その証拠に、ここ2年くらいで日本のフィットネスクラブ数が3000店から4000店になったのに、参加人口はほぼ横ばいだし、1店舗当たりの利用者は減じています。つまり、ゼロサムなのです。
私がトレーナー教育を重視しているのは、表面的な知識しか有さない薄っぺらいアルバイトトレーナーを真っ向否定し、フィットネスクラブそのものに価値を取り戻すためであり、「社員」および「この業界への就職を志すアルバイトスタッフ」の実力を伸ばすため以外の何物でもありません。
だから、私は月額25万円以上の教育費用を1店舗に投じています。真の競争とは教育を基盤としたものであり、これを「投資」でなく「経費」とみなす経営者は、結果的に業績を縮小下降に向かわせるのが必然だと思います。
物事は底辺があって高さが伸びるのです。
フィットネス参加人口という底辺が拡大しない限り、その上部に位置するパーソナルトレーニング需要は伸びません。
こう考えれば、今、必要なのは「(フリーの)パーソナルトレーナー」ではなく、「ビジネスリーダー」であることがわかります。
何故、こういった主張が特異になってしまうのかが、私は不思議でなりません。
******************
★ご質問、ご感想は以下のアドレスへ!お気軽にどうぞ!
info@fitness-biz.net
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「パーソナルトレーナーとして独立することを考えています。遠藤さんは『フリーのパーソナルトレーナー』に否定的だとお聞きしましたが、何故でしょうか?」
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答えは簡単です。それは、業界の現状がその段階にないからです。
最近はこのように業界の若手から、自分の進路について質問を受けることも多くなりましたが、少なくとも20代のうちは、組織に入り、社員として多少、不自由な環境の中で実力を発揮する能力を磨くことを勧めています。
ちなみに、私は「独立してパーソナルトレーナーを目指す」という考え方に賛同できないだけでなく、各クラブが「フリーのパーソナルトレーナー」を採用することにも疑問を持っています。
今、当業界に必要なのは「パーソナルトレーナー」ではなく、ビジネス思考、マネジメント思考を持った「ビジネスリーダー」です。「パーソナルトレーナー」の需要は認めているので、その場合はフリーに依存するのではなく、社員を「ビジネス思考を持ったパーソナルトレーナー」に育てればいいと考えています。
にも関わらず、多くのクラブが、「パーソナルトレーナー」を外部に求め、そこからの歩率収入に期待するというセコイ考えを持ち、自社社員はといえばロクに教育もせずに、事務所で数字管理をやらせています。
こんなことだから、物事がどんどん誤った方向に流れていくのです。
フィットネス参加人口が3%しかいないというのは周知の事実です。
そして、パーソナルトレーニング受講者はクラブ会員の3%前後というのも事実です。
ということは、パーソナルトレーニングの需要は「0.0001%」、つまり、「10,000人に一人」です。
独立やフリーを喚起する人は、この現実が見えているのか疑問ですし、くれぐれも、発言は将来の職業性まで責任を持って行なってほしいと思います。
また、社会人としてもビジネスマンとしても実力希薄な20代中盤で独立などをしては、「本当の実力」を持った人からは能力を見透かされるだけだし、本人の将来も(今は明るくても)暗くなるばかりだと思います。
サーキットジムや専門ジムへの転身も流行しているようですが、私に言わせてもらえば、これらのサービスはすべてフィットネスクラブ内で吸収できるものであり、フィットネスクラブが満足なサービスを提供できないから、お客様がそういった箇所へ逃げだしているだけです。
その証拠に、ここ2年くらいで日本のフィットネスクラブ数が3000店から4000店になったのに、参加人口はほぼ横ばいだし、1店舗当たりの利用者は減じています。つまり、ゼロサムなのです。
私がトレーナー教育を重視しているのは、表面的な知識しか有さない薄っぺらいアルバイトトレーナーを真っ向否定し、フィットネスクラブそのものに価値を取り戻すためであり、「社員」および「この業界への就職を志すアルバイトスタッフ」の実力を伸ばすため以外の何物でもありません。
だから、私は月額25万円以上の教育費用を1店舗に投じています。真の競争とは教育を基盤としたものであり、これを「投資」でなく「経費」とみなす経営者は、結果的に業績を縮小下降に向かわせるのが必然だと思います。
物事は底辺があって高さが伸びるのです。
フィットネス参加人口という底辺が拡大しない限り、その上部に位置するパーソナルトレーニング需要は伸びません。
こう考えれば、今、必要なのは「(フリーの)パーソナルトレーナー」ではなく、「ビジネスリーダー」であることがわかります。
何故、こういった主張が特異になってしまうのかが、私は不思議でなりません。
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by fitnessbiz-01
| 2009-03-01 22:16