No.1222 1月14日（金）：「業績向上」＝「社員の成長」ではない。

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こんにちは。遠藤です。今日は久々の補助付きトレーニングができてラッキー！でした。

さて、出張で一部の新聞等に目を通せなかったので、本日はそれらのまとめ読みをしました。

その中で意義ある記事の１つはメガネ業界の「ＪＩＮ」の取り組みでした。

それによると、「ＪＩＮ」は戦略の誤りから、業績を落とした時期もあったようですが、その後、ユニクロの柳井正氏のアドバイスを請うなどし、２０ヶ月連続で前年実績を上回る実績を出しているとのことです。

その同社が「今」、重視していることは「人材の強化」と「現場教育の徹底」ということでした。

そして、「（人材力を希薄化させないために）店舗数は拡大させるも、採用人数はあまり増やすつもりはない」とも記されていました。

これが本当なら、正しい判断だと私は思います。

翻って、フィットネス業界を見ると、このあたりが「まったくＮＧ」だと思います。

古屋編集長のブログには「2010年のフィットネス業界は、当編集部が調べたところ、2009年の市場規模を2％ほど上回り、3年ぶりにプラスに転じている」と記されていましたが、その原因が、「人材の強化」と「現場教育の徹底」にあるといえる企業はどれほどあるのでしょうか。

例えば、「利益」に目を向ければ、このようなものはコスト構造を変えたり、マネジメントが機能していない会社にマネジメントを正しく導入すれば確実に改善します。

当たり前ですが、こういう場合は、現場にいる社員の能力が引き上げられたことによる結果改善でありません。

経験的にいっても、マネジメントが機能しているクラブ、社員が収益構造を正しく理解しているクラブ、社員が正しい考え方の基本を身につけているクラブは希少です。

この「現場の事実」と、「収益改善の事実」のギャップが「大問題」なわけです。

そういった現状を正しく把握していれば、この状況で利益が増えていることが「不自然だ」と感じるのが普通です。

となれば、このギャップを埋めるために、人材育成をこれまで以上に強化し、リーダーを育てることに腐心しなければならないはずですが、現状ではそういったことに本気で取り組んでいる経営陣は数少ないと思います。

多分、多くの経営陣は多少業績が改善すると満足してしまうんですね。

別に当社を売り込む主旨ではありませんが、社内スタッフだけで改善しようとするのは難しいですよ。

だって、社内スタッフというのは、「現在の社内」をつくってきた張本人なんですから。

そういったことが本当に理解できていれば、「人材の強化」と「現場教育の徹底」といったものにどういう「哲学」で取り組むべきかが見えてくると思います。

まして、これからの競争環境は厳しくなる一方。

これらに真剣な取り組みをしない企業は、奈落の底に向かっての一本道を進んでいくことになります。

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