No.1935 12月26日（水）：「目から鱗」の教育論

こんにちは。遠藤です。本日、「現場のミカタ」を更新いたしました。

今回は「よく、日本で一番高い山は富士山だが、二番目に高い山はほとんどが知らない。でも、私は自分の一番が見つけられずにいます・・」です。

この一年くらい後に「蓮舫さん」の「一番じゃなきゃダメなんですか」なんてのがありましたね。というわけで、是非、ご覧ください。
※「現場のミカタ」はこちらから！

さて、メルマガのお薦め本などでも紹介している大前研一氏ですが、柳井正氏との共著である「この国を出よ！」や、日頃のコメントでも日本企業の教育投資について以下のようにコメントしています。

「ＧＥやサムスンはリーダー教育に売上の１％程度を投資している。それに対し、日本企業は０．１％も投資していない。これがリーダー貧国ニッポンの実情」と。
※ちなみに、ＧＥは年間１０億ドルです・・。

これに対し、「０．４～０．６％程度の投資をしている企業はある。間違えではないか？」という反論が寄せられました。

それに対し、大前氏はきっぽりとこう言われました。

「間違えではない。私の言っている教育とは『マネジメントの教育』という意味だ。例えば、ＩＴ会社がプログラマーを育てるのは当たり前であって、これは『教育費』の対象ではない。」

さらに、「経営人材の育成に投資しないのが、日本企業の特徴」ともいわれていました。

これには「目から鱗」という感じでした。

何故なら、これまで私も同様のことを繰り返し言ってきたからです。

私は業界誌や自社媒体を通じ、「スタジオレッスン」とか「接客」を教えるのは企業にとって必要不可欠なことだけれど、それ自体は「教育」の一部でしかない。「教育」とは「自立型リーダー」をつくることであると述べてきました。

また、「マネジメントの重要性」はことあるごとに強調してきました。

「ビジネスリーダー育成」や「マネジメント教育」をしないなら「ビジネスモデルだけ」で勝負すべきであって、「うちの会社は・・」とか嘆くのは反則です。
※もはや、「リーダー育成をしない」という前提が成り立つとは思えませんが。

一方で、広告費には平気で５０万円も１００万円もかけて（チェーン店なら数千万円単位）、その費用対効果も検証しない割に、例えば、外部講師等に支払う僅かな研修費は「細かく精査します」というようでは、その近視眼ぶりに「お先真っ暗」という感じです。

フィットネス業界全体の売上が４，０００億円として、その「０．１％」は４億円。

では、月額「約３，３００万円」の「リーダー育成」が各所で行われているかといえば、行われているわけがない。
※１％なら月間３億円です。

フィットネス業界は「０．０１％」くらいじゃないでしょうか。

これが当業界の根本的問題なのです。

「リーダー不在」の状態で、「新業態論」を騒いでいる場合ではないと思います。

「間に合わせのクラブ」、「空っぽのクラブ」が増えるだけでございます。

※２０１３年最初の勉強会日程です。詳細のご案内、お申込み受付は２０１３年１月９日（水）スタート！

・２月６日（水）：大阪会場
・２月１５日（金）：東京会場
・２月１９日（火）：名古屋会場
※時間はいずれも１８：１５～２０：４５です。

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